レンタルガイド

シェアオフィスは賃貸やレンタルとどう違う？特徴や利点、価格を徹底比較

働き方改革などの影響で働く場所を見直す人が増え、フレキシブルオフィスに注目が集まっています。フレキシブルオフィスにはレンタルオフィスやコワーキングスペース、サービスオフィスやサテライトオフィスなど多種多様な形態が含まれますよね。 とくにシェアオフィスは、ビジネスシーンでの利便性とコワーキング的な柔軟性から、人気の形態。検討中の人も多いでしょう。 今回はフレキシブルオフィスの中でも主要かつ人気な形態である「シェアオフィス」「レンタルオフィス」「コワーキングスペース」を、

①利用方法
②料金
③設備

の3要素から比較して、シェアオフィスの魅力を多角的に紐解いていきたいと思います。

利用方法の違い

シェアオフィスは、一つのオフィスを複数の企業や個人でシェアするオフィス形態のこと。一般的な賃貸オフィスと違い短期間や個人での契約が可能で、多様な働き方に対応できます。
利用スタイルは施設によってさまざまで、レンタルオフィスのように個室賃借や専用デスク契約が可能な場所もあれば、コワーキング利用がメインの場所もあります。ちょうどレンタルオフィスとコワーキングスペースの中間、といった感じでしょうか。

「毎日ではないが仕事をする物理的な場所が必要」
「賃料やランニングコストなどオフィスにかかる費用を安く抑えたい」
といった人にはシェアオフィスが向いているかもしれません。

シェアオフィスをより深く知りたい方は、下記もご参考ください。

レンタルオフィス

シェアオフィスではフリーアドレス席などの「共有スペース」を利用できるのに対して、レンタルオフィスでは個室タイプの「専有スペース」を借りるのが一般的です。
とくに弁護士や税理士、宅建業などの一部の士業や業種は、開業要件として専有の空間が求められるので、シェアオフィスやコワーキングスペースでの開業が難しいです。レンタルオフィスなら大抵の開業要件をクリアできるかと思われます。

専用のオフィススペースがマストな場合は、レンタルオフィスに絞られるでしょう。

コワーキングスペース

コワーキングスペースは、シェアオフィスと同様オープンスペースのフリーアドレス席を共有するオフィス形態を指しますが、両者に明確な区別はありません。 「コワーキング（協働）」という言葉のとおり、コワーキングスペースのほうが、利用者同士のコミュニケーションを意識した空間設計が意識されているようです。

事業内容的に他社員やさまざまな起業家との接点を持ちたい人はコワーキングスペース、接点より作業重視な人はシェアオフィスがおすすめの選択肢と言えるでしょう。

月額費用の違い

ここからはオフィスを決めるための重要な判断要素の一つである費用面の違いを比較していきます。シェアオフィスとコワーキングスペースを分ける明確な定義がないため、ここでは同じものとして扱います。
費用比較として、東京都港区エリアのシェアオフィスやコワーキングスペース、レンタルオフィスを基準に算出しました。

シェアオフィス、コワーキングスペース【1～3万円／1名】

シェアオフィスおよびコワーキングスペースの平均的な月額利用料金は、1名あたりおよそ「1～3万円」です。共有スペースを多くの人でシェアする形態のため、比較的リーズナブルな価格設定になっています。

たとえば東京都内に複数の拠点を展開する「ビジネスエアポート」や「クロスオフィス」は、月額33,000円から利用可能です。 「MY BASIC OFFICE 虎ノ門」は「1時間605円～」や「1日3,300円～」といった、いわゆる「ドロップイン（一時利用）」が可能。他にもタイプのさまざまなプランが用意されていて、より柔軟な使い方に対応しています。

レンタルオフィス【5～10万円／1室】

個室タイプのレンタルオフィスは、1室単位で利用料金が設定されています。定員2～3名程度の広さの部屋の場合、平均的な月額賃料はおよそ「7～10万円」。定員数が増えて部屋が広くなるほど利用料金は上がります。
定員10名前後の個室の場合の平均的な価格帯はおよそ「20～30万円」です。

個室を専有するタイプのため、個人で利用する場合はどうしてもシェアオフィスやコワーキングスペースよりも利用料金が高くなります。一方、複数名で利用する場合は 1人あたりに換算するとそれほど割高にはなりません。
また、「ビジネスエアポート新橋」のように、コワーキングスペースが併設されたレンタルオフィスもあり、多くの場合、個室の契約者はコワーキングスペースも自由に利用することが可能です。

オプション料金が発生する場合もある

月額の利用料金以外にも、オプションの費用が発生する場合もあるので注意が必要です。
たとえば先ほど紹介した「ビジネスエアポート」のコワーキングスペースは月額33,000円から利用できますが、法人登記や郵便受取といった主要なオフィスサービスはオプションとなるため、追加した場合月額が2〜3倍まで膨れ上がります。
また基本料金のみで会議室などの共有設備が無料利用できるオフィスもあれば、会議室の利用は別料金になっているオフィスもあるようです。 自分が利用したい設備やサービスが基本料金の中に含まれているかどうか、事前によく確認するようにしましょう。

設備、サービスの違い

利用料金以外にも、フレキシブルオフィスによって用意されている設備やサービスには違いがあります。オフィスを検討するうえで押さえておくべきポイントを見ていきましょう。

設備やサービスを検討する際のポイント

デスクや水道、電気のインフラ、インターネットは基本的にどこの施設でも利用可能です。その他の設備やサービスは、次のようなポイントから自分の条件に合ったものを検討するといいでしょう。

主要な設備項目一覧

・24時間営業か
・ドロップイン（一時利用）が可能か
・会議室はあるか、予約が取りやすいか
・郵便受け取りや電話の受付、来客対応は可能か
・荷物を入れるロッカーがあるか
・フリードリンクが用意されているか

レンタルオフィスはシェアオフィスやコワーキングスペースと比べ割高ですが、その分法人登記や郵便受け、フリードリンクなどのメニューがプラン内に組み込まれていることが多いです。

対してシェアオフィスの場合、プラン内に主要なメニューが含まれていない施設も多いですが、その分自社に必要なオプションのみを選んで組み合わせる自由度が魅力的でもあります。 オプションも見つつ予算と照らし合わせて施設比較をしておくと、結果的にランニングコスト削減につながるでしょう。
またインテリアや空調、照明などのオフィス環境も、仕事のパフォーマンスを左右する重要なポイントです。気になるオフィスを見つけたら、契約前に一度内覧することをおすすめします。

働き方に合ったオフィス選びで、ビジネスを加速させよう

シェアオフィス、レンタルオフィス、コワーキングスペースと3種類のフレキシブルオフィスを比較しました。シェアオフィスやコワーキングスペースがオープンスペースを利用できるのに対して、レンタルオフィスは専有個室の利用がベースとなります。その分料金差もあり、シェアオフィスやコワーキングスペースの方が安価に利用可能。

またシェアオフィスはコワーキングをベースにしながら、レンタルオフィスのような専有個室を提供しているところもあります。他形態と比べより広く、希望にあった施設を探しやすいタイプといえますね。 ぜひ記事を参考に利用料金や設備、サービスの違いを比べながら自分の働き方に合ったオフィスを選びましょう。